【仮想通貨の銘柄紹介】過去と現在の活用法の違いを解説

仮想通貨の銘柄は非常に多く、2023年現在では大小合わせて2万種以上あると言われています。最初の仮想通貨であるビットコインが開発されて以来、多くの仮想通貨が世の中にリリースされ、仮想通貨の活用法も変化しています。

そこで今回は、仮想通貨の主な銘柄紹介と仮想通貨の過去と現在の活用法の違いについて解説します。

この記事を読めば、仮想通貨の今後の発展が見えてくることでしょう。

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仮想通貨の銘柄紹介　時価総額TOP10

仮想通貨には非常に多くの銘柄があるため、ここでは時価総額TOP10の仮想通貨をご紹介していきます。時価総額の順位や金額は2023年10月24日現在のものとなります。

仮想通貨の時価総額ランキング（2023年10月24日現在）

順位	名称	時価総額	価格
1	Bitcoin（BTC）	¥100,473,301,550,674	¥5,147,873.64
2	Ethereum（ETH）	¥32,703,579,171,287	¥271,928.15
3	Tether（USDT）	¥12,591,155,003,829	¥149.60
4	BNB（BNB）	¥5,241,275,273,417	¥34,549.17
5	XRP（XRP）	¥4,382,459,093,894	¥82.01
6	USDC（USDC）	¥3,804,749,217,458	¥149.59
7	Solana（SOL）	¥1,968,776,053,688	¥4,722.83
8	Cardano（ADA）	¥1,496,114,081,622	¥42.47
9	Dogecoin（DOGE）	¥1,445,606,384,551	¥10.21
10	TRON（TRX）	¥1,237,537,983,728	¥13.93

なお、最新のランキングについては下記をご覧ください。

最新の仮想通貨時価総額ランキング

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時価総額TOP10の仮想通貨の紹介

時価総額TOP10の仮想通貨について、それぞれの概要を説明します。

Bitcoin（BTC）

Bitcoin（ビットコイン）は、2008年にサトシ・ナカモトという名前の匿名の人物が作成した論文をもとに開発され、2009年に登場した世界で最初の仮想通貨です。ブロックチェーンと呼ばれる分散型の公開台帳と暗号技術などを使い、中央銀行や特定の管理者が存在しなくても、価値の安全な移転（送金や決済）ができるデジタル上のプラットフォーム及びトークンです。

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Ethereum（ETH）

Ethereum（イーサリアム）は、分散型アプリケーション（DApps）の開発やスマートコントラクトと呼ばれる自動契約の実行をするためのプラットフォーム及びトークンです。2015年にVitalik Buterinによって開発され、ビットコインに次ぐ時価総額となっています。

仮想通貨の送金や決済を主目的としたビットコインとは異なり、ブロックチェーン上でさまざまなアプリケーションやシステムを実行できることが特徴です。

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Tether（USDT）

Tether（テザー）は、1USDTが1米ドルと連動するように開発されたステーブルコインです。香港を拠点とするTether Limited社が発行・管理しています。一般的な仮想通貨は非常にボラティリティが激しい性質を持ちますが、ステーブルコインは米ドルにペッグすることで価格を安定化し、仮想通貨の送金やスワップの利便性を高める役割を果たします。また、テザーと同等の米ドルを裏付けとして保有する「法定通貨担保型」のステーブルコインです。

BNB（BNB）

BNB（バイナンスコイン）は、世界最大の暗号資産取引所Binance（バイナンス）が発行する独自通貨（ネイティブトークン）です。取引手数料の割引やBNB Chainでのスマートコントラクトの実行など、多くの用途でも使用されるユーティリティトークンでもあります。定期的なバーン（焼却）により、希少性や価格の安定性の維持が図られる仕組みを有しています。

XRP（XRP）

XRP（リップル）は、仮想通貨による迅速な国際送金と低コスト化を実現するために開発されたプラットフォームおよびトークンです。従来の国際送金は、SWIFTを経由するため多大な時間とコストを必要としました。こうした課題を解決するために、世界中の金融機関が参加し、XRP（リップル）の国際送金プラットフォームの活用が進められています。

USDC（USDC）

USDCは、1USDCが1米ドルと連動するように開発されたステーブルコインです。アメリカのフィンテック企業「Circle」と大手仮想通貨取引所「Coinbase」によって発行・管理されています。USDCも同等の米ドルを裏付けとして保有する「法定通貨担保型」となっています。

Solana（SOL）

Solana（ソラナ）は、高いスケーラビリティと低い取引コストを持つ新しいブロックチェーンプラットフォーム及びトークンです。スマートコントラクトと分散型アプリケーションの開発と実行をサポートし、他のブロックチェーンとの相互運用性（インターオペラビリティ）やステーキングによる報酬獲得なども可能となっています。

Cardano（ADA）

Cardano（カルダノ）は、高いスケーラビリティや相互運用性（インターオペラビリティ）、スマートコントラクトの実行、分散型アプリケーション（DApps）の開発をサポートするプラットフォーム及びトークンです。カルダノでは、より公平にマイナーの選出ができ、51%攻撃のリスクを低減するウロボロスという独自のPoSコンセンサスアルゴリズムを採用しています。

Dogecoin（DOGE）

Dogecoin（ドージコイン）は、柴犬をモチーフにしてジョーク（ミームコイン）として開発された仮想通貨です。テスラ創業者のイーロン・マスク氏がドージコインを支持する発言に伴って価格が急騰したり、同氏のネガティブな発言で価格が急落した経緯があります。時価総額は大きいものの、仮想通貨としての将来性や利便性よりも、影響力のある人物の言動によるボラティリティの激しさに特徴があります。

TRON（TRX）

TRONは、デジタルエンターテインメント産業での活用を目指したブロックチェーンベースの分散型プラットフォームおよびトークンです。クリエーターが中間業者を介すことなく、コンテンツ販売や投げ銭などで収益を獲得することが可能になります。DPoS（Delegated Proof of Stake）アルゴリズムを採用することで、トランザクション処理が高速なDAppsの開発も可能となっています。

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その他の特徴的な仮想通貨

時価総額TOP10に入らない仮想通貨にも、さまざまな特徴があります。主な仮想通貨の特徴を解説します。

名称	時価総額	価格	特徴
Polygon（MATIC）	¥896,933,031,631	¥96.34	Ethereumとの互換性を持つレイヤー2スケーリングソリューションのプラットフォームおよびトークンです。Ethereumのスケーラビリティ問題の解消と柔軟性のあるDApps等の開発が可能です。
Polkadot（DOT）	¥853,642,346,577	¥648.93	異なるブロックチェーン同士の接続を可能にし、相互運用性（インターオペラビリティ）を実現するプラットフォームおよびトークンです。高いセキュリティとエネルギー効率を実現しています。
Bitcoin Cash（BCH）	¥761,832,934,416	¥38,992.19	2017年にBitcoinからハードフォークして生まれた仮想通貨です。Bitcoinの課題であるスケーラビリティ問題の解決と手数料の削減に成功しました。
Avalanche（AVAX）	¥558,053,775,970	¥1,571.81	「アバランチ・コンセンサス」という独自のアルゴリズムによって高いスケーラビリティと相互運用性、効率的なDAppsの開発を可能にしています。
Cosmos（ATOM）	¥396,445,123,962	¥1,073.28	異なるブロックチェーン同士を相互接続するためのプラットフォームおよびトークンです。「Cosmos SDK」という開発ツールを使い、ブロックチェーンの構築やDAppsの開発が可能です。
The Sandbox（SAND）	¥102,170,607,351	¥49.33	Ethereumを基盤にして開発されたゲームプラットフォームおよびトークンです。The Sandboxのゲームで利用されるアイテムや土地などをNFT化して取引することができます。
Decentraland（MANA）	¥94,845,145,101	¥50.10	メタバースの開発や活用に特化したプラットフォームおよびトークンです。仮想世界に作られた土地や建物を購入、開発したり、ユーザー同士でコミュニケーションしたりできます。
NEM（XEM）	¥38,539,463,901	¥4.27	ブロックチェーンを活用した決済・送金を可能にするプラットフォームおよびトークンです。独自のアルゴリズムを採用することで、高速で決済手数料の少ない取引が可能です。
Astar（ASTR）	¥38,094,169,055	¥7.13	Polkadotのパラチェーンの1つとして開発された日本発のブロックチェーンプラットフォームおよびトークンです。DAppsの開発者にもステーキング報酬が得られる独自の仕組みを有しています。

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仮想通貨の主な活用法（過去と現在の変化）

仮想通貨が登場して以降、その活用法はさまざまな場面に広がっています。仮想通貨の送金や決済、キャピタルゲインを狙った投資以外にも、現在では多くの活用法があります。

用途別に過去と現在の活用法の違いをまとめました。

用途	過去	現在
送金と決済手段	初期のビットコインは主に迅速で手数料を抑えた国際送金手段として注目されました。決済通貨としての活用にも注目が集まりましたが、利用できるプラットフォームは非常に限定的でした。	現在は世界中で仮想通貨の送金が行われています。また、銀行口座や身分証を持てない人であっても、仮想通貨を通じた送金が可能になっています。仮想通貨で決済ができる実店舗やECサイトも増えています。
投資と資産保管	限られた人たちによって、ビットコインや他の仮想通貨が長期保有され、価格上昇に伴うキャピタルゲインが期待されていました。また、仮想通貨取引所が登場し、仮想通貨の流動性が次第に向上していきました。	仮想通貨は多くの人に認識され、取引所を通じた活発な保有や投資が世界中で行われるようになりました。また、資産保管のためのセキュアなウォレットやカストディサービスも提供されています。
分散型アプリケーション（DApps）	ビットコインの送金や決済以外の活用法はほとんどありませんでした。	イーサリアムの登場により、さまざまな分野でDAppsが開発されました。また、分散型ファイナンス（DeFi）、ノンファンジブルトークン（NFT）、分散型ゲームなど、多くの分野でブロックチェーンを使ったプラットフォームやアプリが活用されています。
法的規制とコンプライアンス	仮想通貨を規制する法整備が追いつかず、詐欺や不正、マネーロンダリングの温床になる危険性がありました。	多くの国々で仮想通貨を規制する法律や投資家保護の枠組みが設けられました。仮想通貨を扱う取引所やプラットフォームには、厳正なコンプライアンス遵守が求められています。
環境への影響	仮想通貨の取引量が少なかったため、マイニングに伴う電力消費や温暖化ガスの排出は問題視されていませんでした。	ビットコインなどのコンセンサスアルゴリズムであるProof of Work（PoW）ベースのブロックチェーンネットワークは、電力消費が大きくなり、温暖化ガスの排出などの環境負荷が深刻な問題となっています。持続可能性の観点からProof of Stake（PoS）などのエネルギー効率の向上を目指すブロックチェーンが注目されています。
資金調達	一部の非常に限られたプロジェクトがビットコインを利用したクラウドファンディングを行っていました。	ICO（Initial Coin Offering）による資金調達が発展しましたが、詐欺案件も横行したため、現在では取引所が主体となり厳正な審査を行った上で資金調達を行うIEO（Initial Exchange Offering）が主流となっています。

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まとめ　仮想通貨の銘柄と活用法の変化について

今回は、仮想通貨の銘柄紹介と活用法の変化について解説しました。

ブロックチェーン技術の発展や多彩な仮想通貨の登場により、仮想通貨が活用されるシーンは増えてきています。今後、さらなる発展が期待できる分野としては、NFTやメタバース、ゲームなどのコンテンツ活用やエンターテイメント分野をはじめ、国際貿易やサプライチェーンの最適化、IoT（インターネット・オブ・シングス）への活用などビジネス分野、地方創生やSDGsなどの持続可能性の実現を目指す分野などがあります。

仮想通貨やブロックチェーン技術を活用した新しい枠組みの構築や効率化が、今後もさらに発展していくことでしょう。

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